【2023年版】理学療法士(PT)と年収～月給や給与UPの方法を総まとめ～

「患者さんの力になりたい」「自宅や仕事への復帰を支援したい」といった気持ちはPTとして働く上でとても大切になってきます。ですが、そういった気持ちだけで働き続けることはできませんよね。

自身の働きの対価として、どのくらい給与が貰えるのかはとっても重要だと思います。転職を検討する際も、給与面の情報を最初に確認する方は多いのではないでしょうか。

今回はそんなPTの給与事情について詳しく見ていくことにします！実際にPTはどのくらいの給与をもらっているのか、調べてみるのは大変だと思いますので、是非参考にしてみてください！

１．理学療法士(PT)の平均年収

まずはPTの年収について見ていきましょう。

2022年の3月末に公表された厚生労働省の賃金構造基本統計調査の結果によると、残業代や交通費なども含んだ2021年の理学療法士の年収は統計上4,265,400円となっており、前回の調査より76,000円UPしております。

また、残業代などを除いた年収も4,131,000円となっており、前回の4,085,000円より46,000円高くなりました。

残業代などを除いた月給で見ると281,900円が284,800円に、賞与で見ると702,200円が713,400円に増加しており、残業代なども高まってはいるものの純粋に給与が増えていることが分かります。

そのため、2021年度のPTの平均年収は約426万円ということがわかります。

ただ、こちらは10人以上の従業員がいる企業規模のデータを記載していますので、職場の規模によっては多少変動します。また、こちらの章で使用しているデータは理学療法士だけでなく、作業療法士(OT)や言語聴覚士(ST)、視能訓練士の合算データであり、PT単独でのデータではない点にご注意ください。

少し年収が上がったと言っても、現場で働くPTの方からすると、労働内容や労働環境の対価としては少し年収が低いのではないかという思いは依然としてあるでしょう。

ただ、PTが提供する介入に関しては、まだまだ科学的根拠（エビデンス）の蓄積が十分でないものも多く、Evidence-Based Medicine（EBM）が重要視される今日においては、診療報酬がなかなか上がらないのが現状です。

PTが行う介入方法およびその効果に関して質の高いエビデンスを示す、保険内診療以外の場面での付加価値を生み出すなどでPTの社会的な立場が向上させることで、診療報酬と併せて給与の上昇につながるかもしれません。

同じ統計を元にPTの給与を男女で分けてみると、男性は4,429,800円であり、女性は4,072,100円となります。ただ、この金額は役職者込みの金額であり、役職者を除くと男性は4,167,900円、女性は3,933,300円になります。

いずれも、前回の調査時より年収が高まっている傾向にあります。また、男性と女性の年収差も埋まっており、役職込みで413,600円あった差が357,700円に、役職を除いた場合281,600円あった差が234,600円と、どちらのケースでも5万円前後男女差がなくなっていることが分かります。

働き方改革や同一労働同一賃金制の導入、ジェンダーレスやジェンダーフリーなどの重要性は増しており、男性だから、女性だからと言った理由で仕事上の役職や雇用形態による賃金に差がでてくることは少なくなっているのかもしれません。

しかし、依然として女性の方が役職者有り無しの差が小さくなっており、管理職の割合はまだまだ男性が多く、非正規で働くことを選ぶ女性が多いことが考えられます。

同じく賃金構造基本統計調査から、次は過去11年間の理学療法士（PT）の年収の推移をみていきましょう。

2019年以前のデータでは役職者が含まれているものがなく、男女合わせたものがありませんので、ここでは役職者を除いた男女別の年収推移を見ていきましょう。尚、2019年以前のデータはPTOTの合算値でしたが、2020年からはPTOTに加えSTと視能訓練士も含まれています。

コロナ禍が始まった2020年においても大きく減少しておらず2021年には回復傾向にあるところを見ると、景気に左右されず安定的に収入を得られる職業であると考えられます。

一方で、保険内診療で介入が行われる限り、大きく年収がアップすることも少ない側面を持っていることも見てとれます。

PTが年収を上げるにはどのような方法があるでしょうか？ここからは、この点について一緒に見ていきましょう。

PTも他の多くの業種と同じように、経験年数と共に給与がアップする場合が多いです。

次の表で見てみると、働き始めた20代前半よりも経験を積んだ50代前半の方が給与は高いことが分かります。

また、PTの場合は勤続年数によっても年収に違いが見られます。経験やスキルが充実してくる35歳～39歳であっても、次のように同じ職場での経歴の長さで年収は大きく変わってくることも示されています。

このように、同じ年齢であっても、経歴が違えば年収額にも大きな差がでてきますので、自分が働きやすい職場で長く務めることが年収アップにもつながりそうですね。

これらの表をみて分かるように、多くの職場で勤続年数での昇給が一般的になっています。病院や施設などで保険内診療で患者さんを診る限り、能力の優劣に関わらず誰が対応しても時間当たりの報酬額は一定なので、このあたりの制度が大きく変わることはなさそうです。

では、長く務めること以外にもPTが年収を上げる方法はあるのでしょうか？

以下にいくつか例を紹介しますので、参考にしてみてください。